年収700万円以上のビジネスパーソンの
48.7%が持つ鉄板スキルはこれだ

転職で年収や待遇を上げていくのが当たり前になったこの時代、少しでも自分の市場価値を上げていく必要がある。そんな中、年収700万以上のビジネスパーソンの約半数が持つ、「すべらない」スキルがあった。

しかも、そのスキルはほぼどの業界でも潰しがきき、今後も重要性が増すといわれている。そんな鉄板スキルとその身に着け方を合わせて紹介しよう。

1.2019年鉄板のスキルはこれだ

「英語の日常会話や読み書きができるだけで大きな差が出る」という結果が出ている。

年収と英語力の関係

年収と英語力の関係
「英語力と年収は密接な関係あり。年収700万円以上の人は約半数が英語での日常会話や読み書きが出来ると回答」年収・転職 実態調査 vol.7:キャリアインデックス(PR TIMES)より

簡単な日常会話や読み書きであれば基礎力のある日本人にとって実はハードルは意外と高くない。また英語力は他の業界に転職すると使えなくなってしまうものでもない。

そうはいっても英語と聞くとそれだけでアレルギーがある方も多いだろう。しかし多くの日本人が英語を話せないことには理由があるのだ。

2.文科省調査が示す、日本人が英語ができない理由

日本人なら英語は最低限の基礎力はあるはずだ。にも関わらず多くの日本人が英語を話せないのはなぜだろう。実はそれは語学の才能などではなく、多くの日本人が英語学習の「コツ」を知らないからだ。

それを裏付ける文科省が行った調査結果がある。

英語担当教師の英語力

英語担当教師の英語力
平成29年度「英語教育実施状況調査」(概要)より
英語担当教師のうちCEFR B2レベル以上を取得している教師の割合

上記調査は中学の英語教師の英語力を調べたもので、TOEICで言うと730点相当の力を持っている先生の割合だ。TOEIC730点といえば武田薬品が新卒採用の際に義務付けたことで有名だが、逆に言えば勉強すれば新卒社員でも取れる点数でもある。(ちなみにTOEICの平均点は990点満点中580点程度であるので730点が決して高い目標でないことがわかる)。

英語教員は「英語」を教えるだけでなく生活指導などもあり、先生方ばかりを責めるわけにはいかないが、少しずつ改善しているとはいえ7割の先生が新卒社員にも負ける英語力しかないのが現実である。そういった先生から教わった多くの日本人が英語を話せないのはある意味当然なのだ。

英語レベルチェック付無料体験レッスンを受けてみる

3.実は英語教員免許の国際的スタンダードがある

講師

とはいえ、海外では北欧を始め、第二言語として英語を高いレベルで身に着けている国もある。この違いが生まれる要素の一つとして上記で上げた講師の質というものがある。

日本ではあまり知られていないが、実は世界では英語を第二言語として学ぶ人への教授法であるTESOL(テソル)はかなり研究されており、その資格もある。言わば「英語を教えるプロ」が持つ資格である。日本人でも取得者は少数だが取得者はおり、海外の大学院で学ぶなどを経て得ていることが多いようだ。

日本でもオンライン英会話の普及などもあり、英語に触れること自体は身近になってきた。しかし、低価格を求めると当然こういった資格を持つ講師の確保は難しく、また、フィリピンをはじめとした1つの国の講師からしか教われないサービスなどもある。

駅前などにある通学式スクールもネイティブの講師は多いが「ネイティブだから」という理由で採用されている場合も多い。日本人でも日本語をプロとして人に教える場合「日本語教師」になるための勉強をするのが当然なように、ネイティブだから必ずしも英語をうまく教えられるわけではないといことを留意する気がある。「プロ」であるかが重要なのだ。

では、どのようにしてプロから教わればいいだろう。

4.実は、世界では「プロ」から教わるのは常識だった

前述のとおり、日本でTESOLの資格を持つ先生を見つけるのは至難の業だ。また、金額も高額になることが想定される。しかし、実は日本にはすでにそういった「プロ」から教わるサービスは存在している。

TESOL

VIPABCは、世界的な語学教育企業である「iTutorGroup」が日本で展開するオンライン英会話ブランドだ。先ほど取り上げた英語を母国語としない人へ英語を教えるための国際的な英語指導資格 「TESOL」の保持率100%以外にも

  • AIとビッグデータを使ってレッスンの最適化マッチングを行う
  • 全員大学卒業以上
  • 講師経験3年以上95%
  • 多彩な職務経歴により医療や法律、IT、アートなど専門的なニーズにも対応
など、従来の日本の英会話学校にはなかった特徴を持っている。

そして忙しいを言い訳にしがちなビジネスパーソンのために24時間365日サービスを提供しており

「通学式スクールさんですと朝活の時間や夜遅い時間は基本的に対応されていません。オンラインの他社様ですと日本人に人気の20時~23時などになると講師が足らず予約がとりづらいこともあるようです。弊社は3万人の講師を抱えていることもあり、4時間前までに予約いただければ確実にレッスンをご受講いただけます」とは同社シニアコーディネーター村瀬氏のコメント。

シニアコーディネーター村瀬氏

また、生徒一人一人に担当語学コーディネーターがつくため日本語で学習相談が可能。TOEIC満点や英検1級取得した者、複数の言語を話すスタッフなどが在籍しており、「生徒様の受講頻度が落ちるとコーディネーター側から生徒様のお尻を叩くために連絡する」(前述村瀬氏)などのケアをするため、一人ではなかなか続かない英語学習者の強い味方となっている。

ここまで本格的だと金額も高くなるのではと思いがちだが、月額14,000円~2万円台と通学式スクールより割安で済む秘密はオンラインで展開していることとグローバルでビジネスを展開するためスケールメリットがきいているからだ。

「生徒さんの多くは12段階レベル中の3~5といういわゆる初心者から始めており、初めは不安に思う方が多いですが、そこはコーディネーターと相談しながら二人三脚ですすめていけます。スポーツと同じように英語もコーチをつけることで学習が促進されます」と村瀬氏。

2016年から日本でのサービス開始した同社も最近はYahoo!Newsをはじめとした各種メディアで取り上げられ始めたことから体験予約がとりにくくなっているとのこと。

2019年英語をはじめるなら、「プロ講師」と「語学コーディネーター」を味方に、最高のスタートを切ってみてはどうだろう。